マイホーム購入は契約をして終わりではなく、その後もやるべきことが多くあります。また、スムーズに入居するためには事前準備が欠かせません。
本記事では、引越し前にやるべきことに加えて、引越し購入後にやるべきこと、後悔しないためのポイントなどもご紹介いたします。
各ステップをしっかり押さえて、快適な新生活をスタートさせましょう！
引越し前にやるべきこと
入居が遅れないよう、引越し前にやるべきことを把握し、早めに行動するのがおすすめです。
引越し前にやるべきこととして、主に下記が挙げられます。
- 不用品の整理
- 引越業者の手配
- ライフライン・インターネットの解約・契約
- 火災保険の解約・契約
不用品の整理
マイホームのスペースやインテリアに合わせて、現在の住まいにある持ち物を整理しましょう。不要な家具や家電、衣類は、できるだけ早めに処分を始めるのがおすすめです。
リサイクルショップやフリマアプリを活用すれば、まだ使えるものを売って引越し費用の足しにすることができます。友人や家族に譲るという選択肢もあります。
どうしても処分に困るものは、自治体の粗大ごみ回収サービスを利用しましょう。自治体によって回収日や方法が異なるため、事前に確認が必要です。特定の家電や電子機器については、家電リサイクル法に基づいた処理が求められることがありますので、家電量販店や専門業者に相談するとスムーズです。
引越業者の手配
できるだけ早めに引越し業者を手配するのがおすすめです。とくに年度の変わり目である3月〜4月は繁忙期のため、予約できない可能性が高まります。また平日・休日で料金が変動することも多いため、日程に柔軟性を持たせると良いでしょう。
手配時は、複数の業者から見積もりを取り、料金やサービス内容を比較するのが基本です。見積もりを依頼する際には、訪問見積もりを依頼すると、より正確な価格を知ることができ、後々のトラブルを防げます。
料金だけでなく、サービス内容や評判、保険の有無なども考慮することが重要です。
ライフライン・インターネットの
解約・契約
ライフラインの解約・契約の手続きは、引越しの1週間から2週間前に開始するのが理想的です。
まず現在の住まいで使用している電気、ガス、水道の各提供場所に対して解約手続きを行います。解約日時は引越し当日またはその前日までに設定すると、無駄な料金が発生せずに済みます。
インターネットの解約も同様に、プロバイダーの指示に従い、契約終了日を確認しながら進めましょう。違約金が発生する場合もあるため、契約内容を事前に確認し、引越し日の1か月前までに済ませておくと安心です。
火災保険の解約・契約
火災保険は、火災だけでなく、地震や水害、盗難などのさまざまなリスクからマイホームを守ります。
まずは、旧居の火災保険の解約手続きを済ませましょう。旧居が持ち家の場合は買主に物件を引き渡した後に、賃貸物件の場合は契約の終了日に設定し手続きを進めると安心です。
新居の火災保険の補償開始日は通常、マイホーム引渡し日が目安となります。引渡しと同時に損害の責任が所有者に移るため、引渡し日から補償が始まるように契約する必要があります。契約にかかる日数は各保険会社によって異なりますが、引越し直前に慌てないように早めに手続きしておくと良いです。
ほとんどの場合、インターネットで火災保険に加入するため、ローン契約時に保険の加入手続きを進めることが一般的です。
引越し後にやるべきこと
引越し後もやるべきことが多くあります。慌てないように、何をすべきか把握し、早めに取り組みましょう。
- 登録住所変更
- 転出届・転入届・転居届
- 新居のメンテナンス
- 各設備の保証期間・取扱説明書の確認
登録住所変更
マイホーム購入後、まず取り組むべきは登録住所の変更です。新しい住所に引越すと、さまざまな機関に対して住所変更手続きを行う必要があります。
まず優先すべきは、市区町村役場での住民票の変更です。こちらについては、後述で詳しくご紹介します。
続いて、運転免許証やマイナンバーカード、パスポートなどの重要な身分証明書の住所も変更することを忘れないようにしましょう。これらの書類は身分を証明する際に必要となるため、早めに対応しておくと安心です。
銀行口座やクレジットカード会社など、金融機関にも住所変更を届け出ることが重要です。そして、もし定期購読している雑誌や新聞などがあれば、同様に住所変更を行いましょう。年会費や更新手続きが絡むサービスでは、住所が旧住所のままだと、更新案内が届かずにサービスが途切れる可能性があります。
転出届・転入届・転居届
住民票の変更に関する手続きは「転出届・転入届・転居届」の3種類あります。
それぞれの届出の内容についてご紹介いたします。
- 転出届
- 転出届は、現在住んでいる住所から別の市区町村に引越す際に提出する届出です。届け出る場所は、旧住所の管轄役所です。
転出届を提出すると、現在の住所地での住民票が抹消され、引越し先の市区町村で新たに住民登録ができるようになります。
- 転入届
- 転入届は、引越し先の市区町村に住民票を移すために提出する届出です。転出届を出した後に、新住所の管轄役所へ届け出を行います。
なお、転入した日から14日以内に届け出る必要があるため注意しましょう。
- 転居届
- 転居届は、同じ市区町村内で引越しをする際に提出する届出です。別の市区町村への引越しとは異なり、転出届や転入届は必要ありませんが、転居した日から14日以内に届け出る必要があるため注意しましょう。
新居のメンテナンス
快適な住環境を維持するためには、定期的なメンテナンスが欠かせません。住まいを長持ちさせるために、チェックすべき項目をリストアップしておくと便利です。
給排水設備や電気設備の点検は、専門業者に依頼してチェックしてもらうことで、安全性を確保できます。エアコンや換気扇のフィルター清掃も定期的に行うことで、空調効率が維持され、電力消費の削減にもつながります。
庭や外構のメンテナンスも重要です。植栽の手入れや雑草の除去は、見た目の美しさだけでなく、虫害の予防にも効果があります。外構も季節の変化や自然災害の影響を受けやすいため、メンテナンスが必要です。定期的に枯れ葉の除去や水洗いをして清掃し、汚れが落ちにくい場合は高圧洗浄機を利用すると良いでしょう。住宅の価値を保つためにも、どのタイミングでメンテナンスを行うか計画することをおすすめします。
各設備の保証期間・取扱説明書の確認
各設備の保証期間の確認は見落としがちですが、新築住宅でも中古住宅でも、設備の保証は購入後の安心した生活を送るための重要な要素です。
まずは、キッチン、バスルーム、エアコンなど、家の中核をなす設備の保証書をすべて集め、内容を確認しましょう。これらの保証書には、保証期間や条件、保証が適用される範囲などが記載されています。
気を付ける箇所は保証書に記載された保証開始日です。購入日や引渡し日から計算されることが多いため、正確な日付の確認を心がけましょう。
また、設備の取扱説明書も保管しておきましょう。設備に問題が発生した際に必要になることがあります。引越し時は手元に残る書類が多く、管理が煩雑になりやすいですがファイルにまとめるなど工夫をしておくと安心です。
マイホーム購入後に
後悔しないためには？
マイホーム購入後に後悔しないためのポイントについてご紹介いたします。
不具合が見つかった場合は早急に連絡する
マイホーム購入後、予期せぬ不具合が見つかることがあります。
たとえば、設備の不具合や建材の劣化、電気・水道のトラブルなど、住み始めてから時間が経って初めて気づく問題も少なくありません。こうした場合は、発見次第、すぐに施工会社や不動産会社に連絡を取り、対応を依頼することが大切です。
まずその内容を詳細に確認し、写真や動画で記録を残すことで後の説明がスムーズになります。
修理や解決策が遅れることで損害が拡大する可能性があるため、放置せず速やかに対応することが大切です。
アフターサービスの有無を事前に確認
マイホーム購入後に後悔しないためには、アフターサービスの有無を事前に確認することも大切です。アフターサービスとは、商品やサービス購入後に提供される支援を指します。
業者によっては、引き渡しから1ヶ月後、3ヶ月後、6ヶ月後の点検サービスといった、無料で設備のチェック、修理対応を行っているところがあります。こうしたアフターサービスは、マイホームの品質を維持し、万が一不具合が発生した場合にも安心です。
しかし、アフターサービスには期間や条件が定められていることが多いです。購入前に不動産会社・施工会社へ確認を取り、どのようなケースだとアフターサービスが受けられないのか、どれくらいの期間サービスが提供されるのかをチェックしておくことをおすすめします。
各書類は大切に保管する
マイホーム購入には数多くの書類が関与しており、将来的に必要になる可能性があります。
住宅ローンの契約書、保証書、土地や建物の登記簿謄本などは、税金の申告や将来の売却時に役立つだけでなく、保証を受ける際に必要となる場合も。修繕やリフォームを行う際も、元の設計図や施工に関する書類があるとスムーズに進められます。
書類の紛失や劣化を防ぐために、耐火性のある保管ボックスを活用したり、デジタル化してクラウドに保存したりする方法もおすすめです。なかでも重要な書類はコピーを取っておくことで、万が一の紛失時にも対応できます。
そして書類の整理整頓を習慣化し、必要な時にすぐに取り出せる場所に置いておくと安心です。
マイホーム購入における
よくある質問
マイホーム購入におけるよくある質問にお答えいたします。
マイホーム購入後に発生する税金は？
マイホーム購入後に発生する税金はさまざまですが、主にかかる費用は下記の3点です。
- 固定資産税：土地や建物の所有者に課される税金
- 都市計画税：市街化区域内の土地や建物に課される税金
- 不動産取得税：不動産を取得した際に一度だけ課される税金
固定資産税は、毎年1月1日時点で課され、固定資産税評価額という基準となる価格に基づいて算出されます。
都市計画税も同様に固定資産税評価額に基づき計算されますが、税率は自治体によって異なるので注意しましょう。
不動産取得税は、購入時に課される税金ですが、購入後に支払うのが一般的です。ある一定の条件を満たすと、軽減措置を受けられます。
マイホーム購入後にすぐ取り組むべきこと
まずはカーテンの採寸と購入を優先しましょう。カーテンは生活のプライバシーを守るために欠かせないアイテムです。各部屋の窓のサイズや形状を採寸し、インテリアに合うデザインや素材を選ぶことをおすすめします。
また、新居での快適な暮らしには、家電や家具の配置計画も重要です。家電のコンセント位置、家具のサイズ感などを考慮して、配置を決めましょう。
新居の雰囲気に似合う照明選びは重要です。照明一つでお部屋の雰囲気は大きく変わるため、理想の空間作りにかかせません。設置場所・用途に合わせた、適切な照明のタイプ・明るさを選ぶことで快適な暮らしを実現できます。種類が多く照明選びに迷う方も多いと思われますが、まずは上記のポイントをもとにご自身の生活イメージに合ったものを選びましょう。
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まとめ
- 引越し前にやるべきこと
-
- 不用品の整理
- 引越業者の手配
- ライフライン・インターネットの解約・契約
- 火災保険の契約
- 引越し後にやるべきこと
-
- 登録住所変更
- 転出届・転入届・転居届
- メンテナンス対策
- 各設備の保証期間の確認
- マイホーム購入後に後悔しないためには？
-
- 不具合が見つかった場合は早急に連絡する
- アフターサービスの有無を事前に確認
- 各書類は大切に保管する
