近年、世界的および日本国内で大きな地震が頻発しており、不安に感じている方も多いでしょう。
そこで重要なのが家の強度であり、新築物件を選ぶ際には耐震等級にこだわりたいものです。
この記事では、新築の震度7の揺れとはどのようなものかや、耐震等級についても解説しているので参考になさってください。
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新築の震度6と震度7の揺れの目安
近年、巨大地震が各地で発生し、建物が倒壊する映像を目にします。
そこで気になるのが、家の強度と揺れに関してなのではないでしょうか。
いわゆる「大規模地震」とは、震度6強から震度7の地震を指しています。
目安的には、どちらの震度でも立っているのは難しく、ライフラインに深刻な被害が生じるレベルです。
さらに、震度6では耐震性の低い木造住宅の倒壊にとどまりますが、震度7になると鉄筋コンクリートでも耐震性が低い建物だと倒壊の恐れがあります。
近年発生する確率が高いといわれている南海トラフ地震もあり、新築物件を購入する際に、地震での倒壊が心配な方も多いでしょう。
しかし、1981年に新耐震基準が改正され、震度6強から震度7でも倒壊しない構造が義務付けられているので安心です。
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新築に導入されている耐震等級とは？震度7ではどうなる？
近年の大きな地震の影響もあり、新築物件などには耐震性を求める声が多くなっています。
この耐震性の基準となるのが耐震等級で、平成12年に「住宅の品質確保の促進等に関する法律」によって定められました。
耐震等級には1?3段階まであり、数字が大きくなるほど耐震性が高いとされています。
耐震等級1は震度6強から7でも倒壊しないレベルです。
震度7が2回も観測された熊本地震でも、耐震等級1の木造住宅は倒壊していませんでした。
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震度7に耐える新築の3つの構造とそれぞれの特徴
新築住宅などでは、耐震だけでなく免震や制震の3つの構造があります。
耐震は揺れに耐える構造で、制震は揺れを吸収する構造、免震は揺れを伝えない構造です。
耐震構造は主に一戸建てに採用されており、柱や壁の継ぎ目を固定する方法で強度をプラスします。
費用は100万円以内です。
制震構造はマンションに取り入れられる構造で、重りを用いて揺れを吸収します。
費用は100万円以内です。
免震構造は主に高層ビルに採用されている方法で、特殊な装置を用いて震度を建物に伝わりにくくする構造ですが、100万円以上の費用がかかります。
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まとめ
近年大きな地震が発生し、家に対しても地震に対する備えを重要視する方が多くなりました。
大規模地震とは震度6強から震度7を指しますが、新耐震構造で建てられた建物は巨大地震でも倒壊しない構造となっているので安心です。
地震に対応する構造には耐震構造にくわえ、免震構造や制震構造もあるので覚えておきましょう。
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