不動産の売却をお考えの方にとって気になるのは、自分の物件の適正価格ではないでしょうか。
物件の適正価格は、一般的に不動産会社が物件調査をとおして割り出しているので、どのような調査をおこなっているのか、売主としても確認しておくと良いでしょう。
今回は、物件調査とは何かにくわえ、調査の内容や流れも解説します。
不動産売却にあたっておこなう物件調査とは？
物件調査とは、売却対象の物件の条件を不動産会社がさまざまな角度から調べる調査です。
物件の条件が曖昧では、適正価格を計算できないばかりか、売却後に買主とトラブルになりかねません。
それでは困るため、不動産売却を始める前に不動産会社のほうで物件を詳細にチェックするのです。
おこなう調査は、役所調査・法務局調査・市場調査など、合計6種類に大別できます。
現地まで出向いて物件を調べるのみならず、役所や法務局の窓口などでわかることもふまえ、物件の適正価格の計算などがおこなわれています。
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物件の種類がポイント！不動産売却時の物件調査の内容
物件調査で調べている内容は、物件の種類によって変わります。
まずマンションでは、売りたい部屋の条件にくわえ、共用スペースの状況・ゴミの収集場所やルール・管理規約の内容なども調査対象です。
売りたい物件が一戸建てである場合、敷地の境界線の位置が重要な条件となります。
敷地の範囲が曖昧では、将来に不動産の買主が隣地の所有者とトラブルになりかねないからです。
売りたいのが土地だった場合、敷地の境界線の位置にくわえ、埋設物の有無や接道状況なども重要なポイントとなります。
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不動産売却時の物件調査の流れ
物件調査の流れは一概に言えないものの、まずは売主に対して聞き取り調査をおこないます。
質問項目には、住宅ローンの残債や税金の滞納の有無、物件の付帯設備などが挙げられます。
このように不動産の売却に関係する条件を売主から確認したのち、追加で必要な調査をおこなうのが一般的です。
たとえば、売主から得た情報をもとに現地調査をおこなったのち、対象の物件に関するデータを法務局や役所の窓口で取得するなどの対応がとられます。
聞き取り調査のあとでどのような調査をどの順番でおこなうかはケースバイケースなので、詳細を知りたいときは問い合わせる必要があります。
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まとめ
物件調査とは、売却対象の物件を不動産会社がさまざまな角度から調べる調査です。
調査内容は物件の種類によって変わり、マンションでは共用スペースの状況、一戸建てでは敷地の境界線の位置などが調べられます。
物件調査の流れとしては、最初に売主への聞き取り調査をおこない、以後に必要な調査を実施するのが一般的です。
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